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日本オーディオ協会会長より平成27年新年のご挨拶

「新たな年を迎えて」

一般社団法人 日本オーディオ協会
会長 校條 亮治

皆さま 新たな年を迎え、謹んで新年の御挨拶を申し上げます。
皆様にとってはどのような新年をお迎えになられたことでしょうか。昨年末はいきなり総選挙となり慌しい年の瀬となりました。世界的にも私たちを揺るがしかねないことが多く起こり多難な年であったと思います。経済的には「アベノミクス」と「異次元金融緩和」で超円安と株高で富裕層は大いに潤ったのですが、一般国民や、地方、中小企業は厳しい状況と言えます。本来の経済成長を促すのは実業であり、飽くなきイノベーションと起業が基本であるはずです。世界の歴史で国民人口が減って栄えた国はどこにもありません。ここは実業に身を置くものとしては、冷静に捉えていく必要があります。

さて、国内オーディオ業界は、昨年の暦年速報では残念ながら4月消費増税の影響で前年を割り込みそうな状況となっています。昨年は業界を挙げて「ハイレゾ・オーディオ普及元年」と銘打ち、定義の発表に始まり、ロゴの制定、音展での一気オープン、そして年末の米国CEAとのパートナーシップ契約締結と積極的に攻めてきました。この結果「日本発、世界初」の情報発信ができ、アメリカ、日本という二大市場での統一規格と統一ロゴによる「ハイレゾ・オーディオ」普及のための環境整備が出来ました。

今年の抱負と課題は、何といっても第一に、一般消費者の手元に「ハイレゾ・オーディオ」試聴環境が届くことです。これが真の普及になります。それには、ハイレゾ対象商品の市場投入が順調に増えることです。昨年の「ハイレゾ定義」と「統一ロゴ」を発表以来、続々と新規参入企業が増えております。しかも異業種からも相談依頼が続出しており、このことも業界活性化の要因となるはずです。第二は、ハイレゾ対象の良質な音源が潤沢に供給されることです。これも時間の問題で日米とも歩調を合わせて対応できることになるものと考えています。実は第三の課題が最大の課題と言えます。

昨年の「音展入場者分析」によると「ハイレゾ・オーディオ」への関心は相対的には高いのですが、年齢別にみると若年層でまだ低く、逆に45才~60才代では極めて高くなっています。もう少し深堀すると若年層への浸透は空回りをしており、逆に中高齢者へは試聴の仕方を教えないと普及しないということが見えてきます。そして第四にハイレゾはアナログとは相いれないという間違った情報があることです。私たちは「アナログからデジタルまでハイレゾで」を合言葉に積極的に立ち向かい、新しいオーディオの時代を切り開きたいと考えています。ハイレゾに対する信念を申し上げ、是非とも皆様の御支援とご協力をお願いして年始のご挨拶とさせて頂きます。

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