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協会について
会長挨拶
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一般社団法人日本オーディオ協会
会長 小川 理子
日本オーディオ協会は、2022年に創立70周年を迎えます。創立以来、私たちは様々な時代の変化を経験してまいりました。オーディオ文化の発展という使命を果たす中で、守り続けなければならない伝統も大切にしながら、未来を築いていかなければならないと考えています。
最近の教育で重視されているものにSTEAMというものがあります。特にArtの分野では、日本オーディオ協会としても積極的に関わるべき課題があると考えています。子供の頃からいい音で音楽を楽しむことは、感性を豊かにし、創造力を高め、人生を歓びあふれるものにすると信じております。
日本にはこれまで蓄積されてきた技術や知見を活かし、独自のきめ細やかな感性で探求し、変化に適応し、持続可能な社会を実現していく可能性が無限にあると思います。日本オーディオ協会といたしましても、この可能性を切り拓くことに貢献してまいりたく、今後ともご支援ご指導のほど、よろしくお願い申し上げます。
2021年6月3日
協会概要
- 名称
- 一般社団法人 日本オーディオ協会
- 英語名称
- Japan Audio Society ( JAS )
- 設立
- 1952年10月4日
- 事業目的・内容
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音・音楽を中心とした感性価値を向上させるために、オーディオ等に関するソフト、ハードに加えて視聴環境の調査研究、普及啓発、人材の育成などを推進することにより、オーディオ等の文化向上と関係分野の発展を図り、経済の発展や生活文化の向上に寄与することを目的としています。
特に展示会 OTOTENの開催、音の日イベントの開催、JASジャーナル発行の事業活動を三大事業とし、会員の皆様と一緒に運営を行っております。その他、最新のオーディオ技術の普及啓発については、ワーキンググループを通じて審議検討を行っております。
アクセス
- 所在地
- 〒108-0074 東京都港区高輪3丁目4-13 第二高輪偕成ビル4F
- 電話
- 03-3448-1206
- メール
- jas@jas-audio.or.jp
※駐車場はありません
※コロナウィルス感染予防のため、在宅勤務を推奨しております。ご来場の際は、必ず事前に予約を入れて下さい
- 最寄り駅
- 都営浅草線 高輪台駅 1番出口徒歩約4分
- 都営三田線・東京メトロ南北線 白金台駅徒歩約9分
- JR 高輪ゲートウエイ駅徒歩約15分
沿革
創立
LPレコードが開発されて間もなく、我が国でも先覚者達によるハイフィデリティ探究が始まりました。1952年(昭和27年)10月4日、中島健蔵氏や井深大氏らのご尽力で日本オーディオ学会が創立されました。活動内容を音響再生と技術の向上と普及・会員相互間の連絡・研究会、講演会、演奏会等の主催後援・オーディオフェアの開催・ 海外国内諸団体との連絡・会報などの発行と定めました。
また、同年12月4日には東京・有楽町の都立電気研究所で、「第1回全日本オーディオフェア」を開催し、NHKのご協力のもとで第1、第2放送の2波を用いたステレオ再生実験を行いました。
「第1回オーディオフェア」の様子
協会のあゆみ 年表
- 1952年10月
- 日本オーディオ学会創立中島健蔵会長就任
- 1952年12月
- 第1回全日本オーディオフェア開催
- 1953年 5月
- 日本オーディオ協会に改名
- 1958年 4月
- 機関誌創刊(1979年JASジャーナルに改名)
- 1965年 2月
- 全国主要都市でのイベント開始
- 1979年 6月
- 井深大会長就任
- 1986年10月
- 第1回JASコンファレンス開催
- 1992年 7月
- 中島平太郎会長就任
- 1994年12月
- 12月6日を「音の日」と制定
- 1996年12月
- 第1回「音の匠」の顕彰
- 1998年10月
- 展示会をオーディオエキスポに改名開催
- 2002年 6月
- 鹿井信雄会長就任
- 2003年10月
- 展示会をA&Vフェスタに改名開催
- 2006年 4月
- 会報「JASジャーナル」をメール配信に
- 2008年 6月
- 校條亮治会長就任
- 2011年 4月
- 一般社団法人化
- 2017年 5月
- 展示会をOTOTENに改名開催
- 2018年 6月
- 小川理子会長就任
法人会員一覧
法人正会員 (敬称略・五十音順 2024年4月1日現在)
- アイワ株式会社
- アキュフェーズ株式会社
- 旭化成エレクトロニクス株式会社
- アルプスアルパイン株式会社
- 株式会社ECスタイル(DUNU-TOPSOUND / サウンドアース)
- インターフェイス株式会社
- Wuhan Aune Acoustics Co.,Ltd
- ASUS JAPAN株式会社
- HTC NIPPON株式会社
- SB C&S株式会社
- NECパーソナルコンピュータ株式会社
- MQA Limited.
- エレコム株式会社
- OMデジタルソリューションズ株式会社
- オーツェイド株式会社
- 株式会社オーディオテクニカ
- Orbray株式会社
- 協和ハーモネット株式会社
- Qualcomm Technologies, Inc.
- 株式会社クリプトン
- 株式会社コペックジャパン
- 株式会社コルグ
- Soundmax Electronics Limited
- SAVITECH Corp.
- 三研マイクロホン株式会社
- Xandrie SA
- CS ポート株式会社
- 株式会社JVCケンウッド
- 株式会社ジェネレックジャパン
- シャープ株式会社
- シュア・ジャパン株式会社
- SYNCOMM Technology Corp.
- Shenzhen Baseus Technology Co., Ltd.
- 株式会社シンタックスジャパン
- スペック株式会社
- 株式会社須山歯研
- ゼンハイザージャパン株式会社
- ソニー株式会社
- 株式会社たのしいかいしゃ
- 多摩電子工業株式会社
- Qingdao Chuangjian Weilai Technology Co.Ltd
- ティアック株式会社
- TVS REGZA株式会社
- 株式会社ディーアンドエムホールディングス
- 株式会社デジオン
- 株式会社デンソーテン
- 東芝エルイートレーディング株式会社
- 株式会社トライオード
- 株式会社ナガオカ
- ノウルズ・エレクトロニクス・ジャパン株式会社
- ハーマンインターナショナル株式会社
- パイオニア株式会社 / 東北パイオニア株式会社
- パナソニック株式会社
- HUBEI XINGJI MEIZU GROUP CO., LTD.
- 株式会社final
- フォスター電機株式会社
- フォルシアクラリオン・エレクトロニクス株式会社
- Fraunhofer IIS
- プレシードジャパン株式会社
- ホシデン株式会社
- 三菱電機株式会社
- 株式会社ヤマハミュージックジャパン / ヤマハ株式会社
- ラックスマン株式会社
- ラディウス株式会社
- LINKUP JAPAN株式会社
- ローランド株式会社